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【衝撃リーク】元空軍の軍人、UFOの残骸を回収するプログラムを暴露「政府はUFOをかなり持っている」

UFOの機体回収プログラムがリーク

時代は水瓶座へと移っていきます。私は2年半前から「今後はリークが多くなる」と書いてきました。

ジャニーズ事務所にもリークが出ていますし首相官邸にも出ている。FBIにも出ていますしバイデン政権にも出ました。予想通りリークの時代が来ています。

そんな中、元空軍のデヴィッド・グラッシュ氏が、米国の「UFO回収の秘密プログラム」をリークしています。

それによるとこのプログラムは、数十年にわたってUFOの機体を回収するものだったという。

グラッシュ氏は、議会と情報コミュニティ監察総監部（ICIG）に内部告発を行いました。そしてNewsNationのインタビューに答えています。

内部告発したデヴィッド・グラッシュ氏

デヴィッド・グラッシュ氏（36）はアメリカ空軍の退役軍人で、アフガニスタンで勲章を受けた元将校だと報じられています。

2019～2021年まで、議会の未確認航空現象（UAP）タスクフォースの代表として活動したという。その後2021～2022年7月まで国家地理情報局で、UAP分析の共同リーダーおよびタスクフォースへの代表として勤務していたとのこと。

このタスクフォースは、かつては「未確認飛行物体＝UFO」と呼ばれ、現在は「未確認異常現象＝UAP」と呼ばれているものを調査するために設立されたものだとのこと。（ここではわかりやすくするため、できるだけUFOに統一します）

そして当タスクフォースは、国防総省の情報・安全保障担当次官室の下で、海軍が主導していたという。その後、水中で活動する物体の調査も含めた「全領域異常解決室」に改組・拡大されました。

政府はかなりの数のUFOを保有している

グラッシュ氏によると、数十年前から現在に至るまで、アメリカ政府、その同盟国、防衛関連企業によって、UFOの部分的な破片から無傷の機体まで回収されてきたと述べています。

回収された物体は、分析により、「機体の形態や材料科学テスト、ユニークな原子配列や放射性特性の保有に基づき、外来起源（地球外または起源不明の非人間的知性）のものであると判断された」と述べました。

「これらは、着陸または墜落した人類でない由来の技術的な乗り物、宇宙船とでも呼ぶべき、非人類で地球外由来の乗り物を回収している」

またこれらの物体には、無傷の機体や部分的に無傷の機体が含まれていたという。

政府が他の生命体のUFOを保有しているか、またその数はどのくらいかとのNewsNationのジャーナリストの質問に対し、グラッシュ氏は「保有している。かなりの数だ」と答え、

「全く変だと思ったし、最初は、騙されている、策略だと思った」という。

「何十年もの間、このプログラムは人類のではない機体を回収してきたんだ」

地球外生命体パイロットの死体もある

そして、

「まあ当然ながら、着陸または墜落したものを回収すると、時にはパイロットの死体に遭遇することがあるし、信じられないかもしれないが、それは空想的な話だが事実である。」と、驚きの発言もしています。

また「かなり経験的なデータとして、我々が唯一でないことを示している」と、人類以外にも生命体が存在する事を示唆しました。

ジャーナリストが、「もしあなたが正しいなら、もしあなたが真実を語っているなら、アメリカ国民全員が何十年も嘘をつかれてきたことになる」と言うと、

「アメリカ国民をターゲットにした高度な偽情報キャンペーンが行われてきたのだ。これは極めて非倫理的かつ非道徳的なものだ」と述べました。

アメリカ国民だけじゃない、全世界ですけどね。もしこれが事実だとして、日本の上層部も知っていたとしたら、我々日本人も騙され続けてきたということになりますが。

他にもさまざまな関係者が告発

グラッシュ氏以外にももさまざまな機関を通じて、これらのプログラムについて知っている現役または退役した情報当局者が、同様の裏付けとなる情報を、オンレコ・オフレコの両方で独自に提供しているという。

トップシークレットクリアランスを持つ米国諜報機関の将校で、現在は国立航空宇宙情報センター（NASIC）に勤務し、UFOの分析に重点を置いてきたジョナサン・グレイ氏は

「20世紀初頭にまでさかのぼる、地球外物質の協調的な回収と研究を含む複雑な歴史的プログラムの存在は、もはや秘密にしておくべきではありません」と述べ、

「非人類の知的現象は実在する。我々だけではないのです。この種の回収は米国に限ったことではありません。これは世界的な現象であり、しかし、依然として世界的な解決策は見つかっていない。」

タスクフォースでグラッシュ氏と共に働いた元陸軍大佐のカール・ネル氏は、

「過去80年間、起源不明の技術のリバースエンジニアリング（解析調査）に焦点を当てた地球規模の軍拡競争が存在するという彼の主張は、根本的に正しいものであり、これらの起源不明の技術の少なくとも一部は、人間以外の知能に由来するという明白な認識である」と語っています。

元国防副次官補（情報担当）のクリストファー・メロン氏は、「議会にはこの課題に取り組むリーダーがいると信じている」とし

「高レベルの機密ブリーフィング資料が存在する。私は10年近くそのような説明を受けてきた。」と述べました。

暴露への報復

グラッシュ氏のように空軍関係者から内部告発者が名乗り出るのは、異例だという。

グラッシュ氏は、タスクフォースに関する機密情報を議会と情報コミュニティ監察総監部（ICIG）に渡しましたが、これらの情報は違法に議会から隠蔽されており、彼は機密情報開示をしたために違法な報復を受けたとして苦情を申し立て、告訴状を提出したとのこと。

グラッシュ氏は2021年から数ヶ月間、これらの情報開示に関連した報復や仕返しを受けたという。

情報コミュニティ監察官は2022年7月、この訴えを「信憑性があり、緊急性がある」と判断しました。これらは直ちに国家情報長官アブリル・ヘインズ氏、上院情報特別委員会、下院情報特別委員会に提出されました。

内部告発者保護法（公益通報者保護法）は、連邦職員が、認可された情報開示を行う者に対して報復することを禁じています。

グラッシュ氏の主張について、国防総省の広報担当者は「旧タスクフォースが、地球外物質の所有またはリバースエンジニアリングに関するプログラムが過去に存在した、または現存するという主張を立証する検証可能な情報を発見していない」と、一蹴しています。

ロズウェル事件

これが事実なら、1947年のロズウェル事件で急に態度が変わったのも辻褄が合うかもしれません。

当初「空飛ぶ円盤を回収した」と報じられましたが、すぐに撤回されて「気象観測用気球だった」と訂正されました。もしかしたら秘密にする理由があったのか？

1997年にフィリップ・コルソ大佐は回顧録「ロズウェルの翌日」の中で、ロズウェル事故からの回収技術を取り上げ、その情報を大手企業へ提供したと書いているとのこと。

そしてこれらの企業は、この情報を使って「集積回路チップ、光ファイバー、レーザー技術、超高密度ファイバー」を製造することができたという。

つまりUFOの技術がお金を生み出したということですかね。

それより恐いのは、技術が軍事転用されることかもしれません。

――信じるか信じないかはあなた次第でが、この主張をしているのが一人だけじゃないというのがミソです。しかも皆、本名と身分がハッキリ明かされている。

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2023年4月1日
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