ビル・ゲイツが太陽光を遮る計画を実行
ビル・ゲイツ氏は気候変動と闘うために、太陽光を遮る計画を推進しているらしい。
それこそ「絵に描いた餅」のように聞こえるが、実はこれが正式に始動したというのです。
科学者たちは今後数週間から数ヶ月の間に、アメリカ、オーストラリア、イスラエルを含む世界数カ国から、上空に化学物質を送り込むことを計画しているという。
成層圏にエアロゾルを散布し、太陽光を反射してしまおうというのです。
この計画は左翼の大物ジョージ・ソロス氏が提唱していました。↓
ゲイツ氏は、気球を使ってエアロゾルを散布するハーバード大学の大規模プロジェクトに資金を提供してきたというが、世論の反発を受けて中止されました。
しかし現在、別の科学者グループがゲイツ氏の危険な計画を進めているという。
サザンクロス大学が主導する研究プロジェクト「マリン・クラウド・ブライトニング」は6,455万ドル（1億オーストラリア・ドル）をかけたサンゴ礁保護プログラムで、この科学者たちは、より大きく明るい雲が太陽光を地球から反射し、海面を覆い、グレート・バリア・リーフ周辺の海水を冷却することを期待しているという。
すでにイスラエルではテストを開始しているといい、マサチューセッツ州では水酸化ナトリウムの液体溶液6000ガロンを、マーサズ・ヴィニヤード島の南10マイルの海に注ぐ準備をしているとか。
そんなことをして地球の生態系に悪影響はないのか。
マジで左翼たちは自分たちの利権追求のためなら、地球をぶっ壊すことも厭わない。
→Bill Gates’ dark dream of blocking sunlight from the Earth is about to be realized /leohohmann.com
ロックフェラーが支援する「Covering Climate Now」
そんな気候変動アジェンダは、世界経済フォーラム（WEF）が推し進めている胡散臭い計画であることはこれまでも言及してきました。
実はこれに今、左翼財団がメディアに金を出し、環境問題に関する報道に影響力を持とうとしているという。
その財団は「Covering Climate Now」
直訳すると「いま気候に目を向けろ」という意味でしょうが、このCovering Climate Nowという左翼財団が、メディアの気候関連のニュースを牽引しているという。
Covering Climate Now（CCN）は、コロンビア大学の「コロンビア・ジャーナリズム・レビュー」と左派メディア「The Nation」や「ガーディアン」らが共同で設立したという。
CCNにはロックフェラー財団が資金を提供しているとのこと。Actions@EBMF、デイビッド＆ルシル・パッカード財団、ミショー・ファミリー財団、ワン・アース・ファンド、パーク財団、ロックフェラー・ファミリー＆アソシエーツ、ロックフェラー・ファミリー・ファンド、シューマン・メディア・センター、テイラー・ファミリー・チャリタブル・ファンド、ウェイン・クルークスなどが資金提供者です。
CCNには500以上のニュースとメディアが提携しており、57カ国で20億人の視聴者を網羅しているという。
そのパートナーには、ABCニュース、CBSニュース、ロイター通信、ボストン・グローブ紙、マイアミ・ヘラルド紙、サンフランシスコ・クロニクル、NBCニュース、ブルームバーグなどの大手が含まていれる。名前を見ればわかりますが左派メディアばかりです。
Covering Climate Nowの公式サイトによると、「ジャーナリストやニュースルームと協力し、より多くの情報を提供し、緊急性の高い気候に関する記事を作成することで、気候をニュースルームのあらゆるビートの一部とする」とある。
なんでもかんでも気候変動に結びつける
CCNが発足して以来、ABC、CBS、ロイターなどのメディアは、気候変動に焦点を当てた記事を矢継ぎ早に流しており、時に食品や子供の精神衛生、クリスマスツリーなど、極めて平均的な消費者が関心を持つテーマに焦点を当てることで、気候変動に関心のない層を引き込み、問題への関心を増幅させることを意図しているという。
例えばABCニュースでは
- 気候変動により若者が精神的健康問題を抱えるリスクがあるとの研究結果
- 気候変動がマラソンの未来とランナーの安全に懸念をもたらす：分析
- タブス火災の被災者、気候変動によるメンタルヘルスへの影響に警鐘を鳴らす
- 気候変動により、感謝祭の定番料理が不足する日が近いかもしれない
- 気候変動が近い将来ビールの味に影響を与える可能性、新たな研究結果
などのように一般消費者が興味を持ちそうなテーマとこじつけることで、興味を引こうとするのです。
また「オハイオ州農村部、エネルギー転換は溝にぶつかる」という記事では、ドナルド・トランプ氏を標的にし、”悪いのはトランプのせいだー”とばかりに「トランプが－」を推し進めているのです。
反対派はしばしば、太陽光発電や風力発電が家庭の外観や雰囲気を損なうのではないかという直感的な恐怖から始まり、ドナルド・トランプやその他の人々によって広められた、再生可能エネルギーがいかに信頼性が低く危険であるかというトーキングポイントを読み、それを繰り返すうちに、さらに加速していく。
これは、反対派がすべて共和党員であり、論点がすべて間違っていると言っているのではない。また、討論の論調は、トランプ大統領がより個人的な攻撃を加えることで、許容される公論のあり方を変えてしまったことを反映していることが多い。
ホントに左派はこれしか脳がないのかね。だから落ち目なのに。
ジャーナリズムではない
コロラド大学ボルダー校環境学教授のロジャー・ピルケ博士によると、CCNは億万長者が資金を提供する擁護団体だと述べています。
「私は古い人間かもしれないが、これはジャーナリズムとはかけ離れている。擁護とジャーナリズムは分けて考えるべきだ。」
ピルケ博士によれば気候に関する報道は、科学界のコンセンサス評価、特に気候変動に関する国際パネル（IPCC）、世界気象機関、米国海洋大気庁（NOAA）の評価から大きく外れることが多いという。
CCNは、あらゆる異常気象を気候変動と結びつけるようメディアに促しているという。たとえばハリケーンや山火事などを気候変動と関連させるなど。
「なぜ、気候レポーターがジャーナリストというより、気候キャンペーン担当者のような役割を果たすのか不可解だ。」
大手メディア、大手IT企業、そして政府の癒着
CCNは、単に気候コンテンツや情報を共有するだけではなく、気候変動やエネルギー政策に関する統一したメッセージを作成するためのヒントも提供しているとのこと。
「気候ジャーナリズムのベストプラクティス」というガイド書では、
- 気候変動をあらゆる異常気象に関連づけること
- スポーツであっても気候変動をすべてのニュースに含めること
- 気候変動の解決策として風力や太陽エネルギーを宣伝すること
などを記者に奨励しているという。
また同書では、「気候否定論者を壇上に上げるな」とも警告している。
Free Speech Americaのダン・シュナイダー副社長によると、CCNは「ジャーナリストのための草の根擁護グループ」だという。
「これが本当に意味しているのは”ジャーナリズムの死”だ。かつて記者は、一定の倫理規定を守っていたが、今、記者たちは左翼のアジェンダを採用している。」
「大手メディア、大手テクノロジー企業、そして大手政府の癒着がある。この陰謀団は、建国の目的そのものを脅かしている。」
Media Organizations Receive Millions From Anti-Fossil Fuel Foundations /Cowboy State Daily
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