コロナワクチンの衝撃的な暴露
元製薬会社の幹部だった人物のインタビューが波紋を呼んでいます。
この人物=サーシャ・ラティポワ氏のコロナワクチンに関するインタビューがネットに拡散された後、ツイッターは彼女のアカウントを凍結したという。
さらに他のSNSでもBANされました。
というのも、エポックタイムズが行ったインタビューでラティボワ氏は、ワクチンについて衝撃的な暴露をしたのです。それはこれまで誰もが考えもしなかった、想像を超えるものでした。
裏の何かが隠したかったこととは何なのか?
「政府は製薬会社を乗っ取って、これらの非適合注射剤を製造させ、それを薬と称して流通させることができた」↓
"The gov't was able to commandeer pharmaceutical companies to produce these non-compliant injectable products & distribute them, calling them a medicine where, in fact, it's not the medicine." Deep-dive with @sasha_latypova
🔴 PREMIERE 7:30pm ET: https://t.co/0eViUnLERG pic.twitter.com/Z9ItruJRvB
— Jan Jekielek (@JanJekielek) June 17, 2023
ラティボワ氏を行動に走らせるきっかけ
ラティポワ氏はウクライナ出身で、ソ連で育ったという。ウクライナにいた頃に医療関係の仕事もしていたとのこと。その後ビジネスと大学院の学位を取得するためにアメリカに渡りました。
学位取得後は製薬会社に就職し、いくつかの事業も立ち上げていました。主に臨床試験などに深く関わるもので、ファイザーとの仕事もしたという。
しかし、新型コロナウイルス(COVID-19)が始まる前に仕事を辞めています。
自分の会社を売却し、もう働く必要がなくなったため、悠々自適に過ごしていたという。そんな折、新型コロナウイルスのパンデミックが始まりました。
最初ラティポワ氏は、他の人と同じようにこの病気が何なのかもわからず、心配していたという。
ところが、奇妙なことが起こり始めた。
なぜかヒドロキシクロロキンに関するネガティブキャンペーンが始まり、この薬を医療機関が否定したり、攻撃しはじめたのです。
ラティポワ氏はそれに疑念を抱いたという。彼女は長く製薬業界に携わっていた人間として、ヒドロキシクロロキンの安全性についてはよく知っていたし、この薬についての知識も詳しかったという。
彼女は、このネガティブキャンペーンが嘘だということを知っていました。もちろんそのことは当局も知っているはずなのに、なぜか事実と異なることを言っていた。
このことがきっかけとなり、ラティポワ氏はすべてを疑い始めたという。他にも嘘をついていることがあるのか?それはどんな嘘なのか?
そこから、自ら調査を始めたという。
有害事象が10倍以上あった
ラティポワ氏は、VAERS(ワクチン有害事象報告システム)のデータを調べました。またイギリスやヨーロッパ各国の被害データも調べ、そこには膨大な数の有害事象や死亡が示されていました。
最初すぐにわかったことは、有害事象と死亡の例が、これまでのすべてのワクチンと比べて10倍以上あったということでした。
VAERSは1990年代からあり、COVID-19だけでなくインフルエンザや他の病気などさまざまなワクチンの報告データベースが揃っているという。しかしコロナワクチンほど、有害事象と死亡が報告されているものはなかったとのこと。
にもかかわらず、調査されていなかった。
さらにラティポワ氏は、コロナワクチンの製造番号にもバラツキがあることを発見しました。
ある製造番号のロットには2~3件しか有害事象報告がなかったり、別の製造番号には5000~6000件の報告があったりしたという。「このようなバラツキは、あってはならない事です」
ラティポワ氏によると、「つまり、適正製造基準(GMP)に準拠してない製品が製造され、何百万回分のワクチンが出荷されているのです」
そしてCDC(米疾病管理予防センター)とFDA(米食品医薬品局)は「病気との因果関係はない」と嘘をつき、その状態が長く続いてきたのだと。
医療行為ではなく、軍事作戦だった
通常、GMPに準拠していない医薬品を作ることはできない。もし製品にバラツキがあったら、薬品メーカーは調査しなければならなくなります。
ではコロナワクチンはどうやって、GMPを破ることができるたのか?どのような法律を使ってかいくぐっているのか?
ラティポワ氏はいう・・・「私たちが発見したのは、起きていること全体が嘘だということでした」
米政府は国民に対して、健康上に対する対応だと言っている――しかし実際は、「軍事作戦」だったというのです。
つまり、これらのワクチンは実際にはワクチンではなく、国防契約に基づいて製造されたのものであり、したがって国防生産法や公衆衛生上の緊急事態における緊急使用許可を利用しているため、GMPはまったく適用されないのだと。
「緊急使用承認、公衆衛生緊急事態、その他の取引権限、国防生産法の仕組みを利用して、政府は製薬会社を乗っ取って、これらのGMP非適合ワクチンを製造させ、医薬品と称して流通させることができたのです」
実際、21-USC-360bbbという法律では、「公衆衛生上の緊急事態における緊急使用許可された対策は、臨床調査を構成することはできない」と定められているという。これだと臨床調査は不可能で、臨床調査ができないのであれば、臨床試験もできないし、インフォームド・コンセントもできないし、臨床試験の被験者や臨床試験研究者も持つことはできない。
つまりこれは戦争行為であり、政府は米軍を利用してきたと述べました。
だから人間による臨床試験も行われないまま、急いで出荷されたのか。しかも、ワクチンメーカーは有害事象が起こっても責任を逃れる契約になっている・・・
これでようやく点と点がつながってきた気がします。
米軍が輸送
流通に関しても、医薬品流通ルートを通じてではなく、米軍から海外の軍に配布されているという。
「彼らは軍の機構を使って、生物学的製剤、化学物質、そして私たちがよく理解していないあらゆる種類の成分を含む非適合製品を流通させ、それを公衆衛生や医療と称しているのです。」
つまり、米軍はウイルスへの軍事対策として、大手製薬会社に注射薬の製造を委託したため、注射薬の製造にはGMPが適用されなかったという。
たしかにワクチンを輸送したのは米軍のようです。↓
米軍が米国内でファイザー製薬の倉庫から新型コロナワクチンの輸送・配布を開始。 https://t.co/2QveM7HyL5
— 梅津ようせい 山形県議会議員 (@umetsuyosei) December 12, 2020
ワクチンを迅速に輸送する大規模な作戦が米軍により行われるそうだ#新型コロナウイルス #ワクチン #アメリカ #大統領制 #米軍 pic.twitter.com/gcVAMX7dGX
— 柴田智広 研究と教育と開かれたまちづくり (@tom_shibata) December 19, 2020
製品は均一ではない
ラティポワ氏によれば、コロナワクチンは医薬品ではないという。そして「これは陰謀論ではない」と述べました。
なぜなら彼女は、情報公開されている国防総省とファイザー、モデルナ、その他のワクチンメーカーとの契約書を読んだという。
それらの内容はどれもほとんど同じで、国防総省が国防生産法やその他の取引権限に基づいて製薬メーカーに発注し、対抗措置や試作品を発注するという仕組みを利用していました。
これらにはGMPが適用される必要はない。たとえば製造過程で不純物が入ったり、内容物を改ざんされたとしても、それは出荷されてしまうかもしれない。
だから製品にバラツキがあり、製造番号によって有害報告に偏りがあるのか。ラティポワ氏によれば、ある製造番号には毒性が高く、ある製造番号は毒性が低かったという。
だったら副作用が出るか出ないかは、運次第ということになる・・・なんてことだ。
しかもこれを政府がやっているとは。
すべてを疑うべき
ラティポワ氏は、このことを伝えようとしてSNSに投稿したところ、すぐにBANされたという。どのプラットフォームでもキャンセルされてしまいました。
単なる趣味のアートのアカウントもBANされてしまい、完全にその存在を排除されたようです。
ただ、SNS以外の圧力は今のところないという。
「心配はしていません。ええ、彼らが強力であることは知っています。彼らが私を殺そうと思えば殺すでしょうが、私には関係ありません。なぜなら、この2年半から3年の間に繰り広げられた悪は、ほとんどの人にとって理解できないものだからです。」
その上で、自身の専門的なバックグラウンドを通じて、人々に何が起こっているかを理解してもらい、立ち止まることができるようにしたいとのこと。
「このような予防注射ができる人たちは、他にどこで嘘をついているのか?他に何が起こっているのか?すべてを疑うべきです」
医師にはインセンティブボーナスが
このようなことは、現場の医師たちは知っているのか?もし知っていたとして、反対はしないのか?
ラティポワ氏によれば、医師たちにはインセンティブによる金銭の支払いシステムがあるのは間違いない、と述べています。
ワクチン接種回数に応じたボーナスがあり、特にこれまでワクチンを受けてこなかった人や、追加接種の場合に、ボーナスが出るという。
そして政府は、この制度に従うすべての人の責任の保護を拡大してきたとのこと。
これは、国防総省とワクチンメーカーとの契約にも明記されており、ワクチンだけでなく、治療薬、モノクローナル抗体、血液製剤、診断薬、マスク、綿棒、さらには人材派遣など、コロナ対策製造全体に適用されるという。
そのすべてにPREP法の責任免除条項があり、この条項には、もしあなたがこれらすべてを遵守しているのであれば、あなたはこの法律の適用対象者として扱われ、命令に従えば責任は免除される、と書かれているのだとか。
なるほど、医師たちは従わざるを得なくされていたのか?
そしてその条項の最後の一文には、こう記されているという。
「これは民間用であり軍事用でもある」
医療用ではないってこと?
今後ワクチンはmRNAになる
ラティポワ氏によれば、今後のワクチンはmRNAになっていくのだという。
「人間用の従来のワクチン、従来の小児用ワクチン、インフルエンザやRSVのようなワクチン、その他の適応症のワクチンもmRNA化される予定です。」
そしてmRNAは牛などの食料にも投入しているとのこと。
「組合や農業団体の前に大金を積んで、今までの牛用ワクチンを使うのか、それともmRNAワクチンを使うのかどっちか選べ」と言うんだという。
さて、、、信じるか信じないかはあなた次第、というより、ラティポワ氏は情報公開されている米軍とワクチンメーカーの契約書を全部調べていると言っているので、もしそうなら事実の可能性が高いかもしれません。
ワクチンを接種した人もそうでない人も、この情報が多くの皆さまに届くことを願っております。
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