スポーツ・イラストレイテッドが全員解雇
イスラエル軍のダマスカス空爆により、イラン革命防衛隊の幹部を含む複数名が死亡した件、タイミングがタイミングなだけに後々尾を引きそうな気がしてます。
さて70年近く続いているスポーツの老舗メディア「スポーツ・イラストレイテッド(SI)」が、スタッフに大量解雇を通知したと報じられたことで衝撃が走っています。
スポーツ・イラストレイテッドは2019年にオーセンティック・ブランズ・グループ(ABG)が買収していましたが、その後2021年にABGはアリーナ・グループに出版権(10年間)を売却しました。
報じられたところによると、アリーナ・グループは2024年1月5日に出版権のライセンス料(375万ドル/四半期)の支払いを怠ったとして、ABGは19日にライセンス契約を解除したという。
その結果アリーナ・グループはSI部門のスタッフ全員を解雇すると発表しています。
The future of Sports Illustrated is thrown into uncertainty after its publisher lays off most or "probably all" of its staff, union says https://t.co/uJ2wulOw8v pic.twitter.com/BDvI7xmQLI
— CNN (@CNN) January 19, 2024
組合は待遇をめぐって争っていた
アリーナ・グループは現在ABGと協議中であるとし、この問題が解決するまではスポーツ・イラストレイテッドの制作を継続すると発表しています。
最終的にどうなるかはまだ不明ですが、SIのユニオン(労働組合)は「私たちはABGに対し、SIの発行を継続し、70年近く続いてきた方法で読者にサービスを提供できるようにすることを求めている」と述べています。
ユニオンは声明の中で、「労働者がこの会社にもたらす価値に対して公正な待遇を受けられるようにするために、私たちは組合として共に戦ってきた。この闘いはこれからも続くだろう」と述べており、待遇など金銭問題があったことがうかがえる。
Our statement on today’s mass layoffs at Sports Illustrated pic.twitter.com/tQjJdoHP4p
— Sports Illustrated Union (@si_union) January 19, 2024
AIに記事を書かせたスキャンダル
その裏付けになるかどうか、昨年11月にスポーツ・イラストレイテッドが”AIに記事を書かせた”と告発されました。
ある記事を書いたドリュー・オルティスという記者は、実際には存在しない人物だったという。
Futurismがアリーナ・グループに問い合わせたところ、オルティスが書いた記事がすべてSIのサイトから消えたとのこと。
さらに調べてみると、定期的に新しいライターが現れては消え、また新しいライターが登場するという具合だったと報告している。
Sports Illustrated Published Articles by Fake, AI-Generated Writers https://t.co/zkM7lWZmL3
— Futurism (@futurism) December 9, 2023
このAI問題を受け、アリーナ・グループのロス・レビンソーンCEOは解任されました。
当初アリーナ・グループは、AI生成記事を「下請け業者のせいだ」とし、責任逃れをしようとしました。アリーナ・グループはこの問題とレビンソーンCEO解任は無関係だと主張しているものの、そうとは受け取れない。
Publisher of Sports Illustrated Fires CEO After AI-Generated Content Scandalhttps://t.co/3B8qGlCZ7K
— Breitbart Sports Desk (@Breitbart_Sport) December 13, 2023
左派のWokeアジェンダ戦略
さらにスポーツ・イラストレイテッドは、2020年からトランスジェンダーのモデルをフィーチャーしてきたという。
2023年にはさらにエスカレートし、トランスジェンダーのモデルを表紙に起用しています。
主に男性読者が多いと思われる純然たるスポーツメディアであるSIが、なぜトランスジェンダーをそこまで推すのかよくわかりません。
やっぱりそこには左派によるLGBTやDEI戦略が推進されていると思わざるを得ません。なぜ不評なこの手の戦略をあえてゴリ押しするのでしょう。
宣伝キャラクターにトランスジェンダーを起用したバド・ライトが、不買運動を起こされて落ちぶれた二の舞になっているとしか言い様がない。もちろんビールは男性が好むものです。
Sports Illustrated magazine features Transgender singer Kim Petras on the cover of the Swimsuit 2023 edition 👙 pic.twitter.com/eMy53FcOJV
— Oli London (@OliLondonTV) May 16, 2023
主流左派メディアが大幅な損失
スポーツ・イラストレイテッドに限らず、いわゆる左派アジェンダに目覚めたWokeメディアは、どんどん落ち目になっている。
その先陣を切って、CNNは2022年12月に大量解雇を行いました。
またニューヨークタイムズは最近、「億万長者はメディアを買収したが、大金を失っている」と報じました。そのほぼすべてが左派メディアです。
Billionaires have swooped in to buy some of the most fabled news brands in the last decade. Time magazine, The Washington Post and The Los Angeles Times — owned by Marc Benioff, Jeff Bezos, and Dr. Patrick Soon-Shiong — are still losing money. https://t.co/lEpCnEgmR0
— The New York Times (@nytimes) January 18, 2024
- Amazonの創業者ジェフ・ベゾスCEOは、2013年にワシントンポストを約2億5000万ドルで買収した。
- バイオテクノロジーの起業家の億万長者パトリック・スンシオン博士は、2018年にロサンゼルス・タイムズ紙を5億ドルで買収した。
- ソフトウェア大手セールスフォースの創業者マーク・ベニオフ氏は、2018年に妻のリン氏とともにTIME誌を1億9000万ドルで購入した。
しかし、ワシントンポストもロサンゼルス・タイムズもTIMEも、昨年は大幅な損失を出したという。
ワシントンポスト、LAタイムズ、NBC
ディープ・ステートやバイデン政権との強いパイプがウワサされるワシントンポストは、2023年だけで約1億ドル(150億円弱)という驚異的な損失を計上したと言われています。
なんでもオンライン読者の半数以上を失ったと言われている。これは紙媒体が衰退してネットに移行している現在、致命的な問題でしょう。
一方ロサンゼルス・タイムズのスタッフは、1月19日にワンデーストライキを敢行しました。これは前日の18日に大量解雇が発表されたからです。
解雇する人数は明らかにされていませんが、少なくとも約20%にあたる100人の記者を解雇する計画だと言われています。
実はLAタイムズはこの前の週に、ケビン・メリダ編集長が突然退任しています。オーナーのスンシオン博士と緊張関係にあったという。
その前にもLAタイムズは、2023年6月に約13%にあたる73名が削減されていますが、今回の人員削減は3回目になるとのこと。
L.A. Times Guild calls for one-day strike to protest looming staff cuts https://t.co/wD4tkT8bja
— Los Angeles Times (@latimes) January 19, 2024
さらにNBCニュースも人員削減をすると報じられた。50~100人程度になるもよう。
NBCは2023年1月にも70人以上が解雇されています。
NBC News lays off dozens in latest bad news for US workforce. See 2024 job cuts so far. https://t.co/wkBYfWKYer
— USA TODAY (@USATODAY) January 13, 2024
Go Woke, Go Broke
興味深いところでは、左派系だったメリーランド州のメディア「ボルチモア・サン」が、デビッド・スミス氏に買収されました。スミス氏は共和党に献金をしている保守派です。
Conservative Billionaire Buys Baltimore Sun Newspaper https://t.co/TfZdl4MDPU
— zerohedge (@zerohedge) January 16, 2024
ボルチモア・サンは、2016年大統領選ではヒラリー・クリントンを支持し、2020年にはジョー・バイデンを支持したという。また2021年1月には「BLMのデモ参加者こそ真のアメリカの愛国者である」と題する論評を掲載している、ゴリゴリの左派メディアです。
これが保守派オーナーに代わってどうなるのか見物です。
いずれにしても左派メディアはジリ貧状態で、上に挙げた以外にもNPR、Vox Media、The Messengerなどが人員削減をしたと言われており、Woke路線はますます厳しい状態になっている。
おそらく左派は「メディアを牛耳れば国民を洗脳できる」とでも思っているのでしょうが、反トランプやCOVID-19やワクチンなどの偏向的な報道で、むしろ決定的に信用をなくしたと言っていい。
まさに”Go Woke, Go Broke”です。
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